ガスコンロからIHクッキングヒーターへの交換を検討している方に朗報です。IHコンロは安全性や清掃性が高く人気ですが、導入費用が高額になるケースもあります。2025年現在、国や自治体の補助金制度を活用すれば交換費用の一部を補助してもらえる可能性があります。
この記事では、ガスコンロからIHへの交換に関して受けられる補助金の概要と申請方法、注意点を分かりやすく解説します。
目次
ガスコンロからIHに交換する際に利用できる補助金制度
ガスコンロからIHに交換する際に利用できる国の補助金制度がいくつかあります。代表的なのが子育てグリーン住宅支援事業で、キッチンのビルトイン自動調理対応コンロ（ガス・IH問わず）1台につき15,000円の補助が受けられます（※他の対象リフォームと合わせて合計50,000円以上の工事が条件）。
また、長期優良住宅化リフォーム推進事業では、省エネ改修を含むリフォーム費用の1/3（最大約160～210万円）が補助されます。さらに高齢者向けには介護保険の住宅改修で段差解消や手すり設置などを行う場合に補助を受けられる制度もあり、工事の内容によっては併用できる可能性があります。
子育てグリーン住宅支援事業
国の子育てグリーン住宅支援事業は子育て世帯や若者夫婦世帯を対象としたリフォーム補助金制度です。対象となる住宅設備の一つにビルトイン自動調理対応コンロがあり、ビルトインタイプのIHクッキングヒーター（炊飯機能付きなど自動調理機能を備えた機種）が該当します。
この制度では該当コンロ1台につき15,000円が交付されますが、補助対象となるためには改修工事全体で合計50,000円以上の補助額になるよう複数の工事項目を組み合わせる必要があります。
例えばガスコンロからIHへの交換（15,000円）に加えて、キッチン水栓交換（6,000円）や掃除しやすいレンジフード（13,000円）、ビルトイン食洗機（25,000円）などの工事を組み合わせることで条件を満たせます。
なお補助上限は子育て世帯で60万円（一般世帯は30万円）となっており、申請は登録業者を通じて行う必要があります。事前に工事業者と相談して、補助対象品目を確認し計画を立てましょう。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業では、中古住宅の省エネ改修や耐震化など幅広い改修工事を支援しています。キッチンの断熱強化やエコ化リフォームを含む場合、工事費用の1/3（最大160～210万円）が補助されます。
ガスコンロからIHへの交換は直接エコ改修の対象ではありませんが、対面キッチンへの変更や内窓設置などほかの省エネ改修と組み合わせることでこの制度を利用できる可能性があります。自宅を長く快適に使うためのリフォームを検討している方は、このような国の補助制度も活用を検討しましょう。
高齢者向け住宅改修（介護保険利用）
高齢者や障害者の居住環境を改善するため、介護保険を活用した住宅改修制度があります。キッチン周りの床材の変更や段差解消、手すりの設置などバリアフリー改修であれば1戸あたり上限約18万円（東京都・埼玉県・千葉県の例）の補助を受けられる場合があります。
ガスからIHへの交換そのものは介護リフォームの対象外ですが、たとえば段差をなくしたりIHにした結果として安全性が高まる場合、他の改修工事と併せて介護保険による補助を検討できるケースもあります。
補助金が受けられる条件と申請方法
補助金を受けるには対象となる世帯や住宅の要件を満たし、所定の申請手続きを踏む必要があります。子育てグリーン住宅支援事業では、申請時点で2004年4月2日以降に生まれた子どもを扶養している世帯や若者夫婦世帯が優先されます（一般世帯も申請可能で支給上限が少額となる場合があります）。住宅については木造か共同住宅を問わず中古戸建／中古集合住宅であることが前提で、断熱リフォームなど所定の工事要件を満たす必要があります。
申請は必ず国が登録する登録リフォーム業者を通じて行います。リフォーム工事に着工する前に、業者が補助事業の申請サイトで交付申請を行い、交付決定を得たうえで工事を開始する流れが基本です。自己申請はできませんので、施工業者と補助対象設備や工事の範囲を確認し、費用見積もりを作成してもらいましょう。
補助対象となる世帯・住宅の条件
子育てグリーン住宅支援事業の補助対象は、住まいが既存住宅で改修後に居住する住宅の所有者です。子育て世帯や若者夫婦世帯であれば、より高額な補助を受けられます。
実際には、子どもがいる世帯では工事費の1/3まで、子どものいない世帯でも同様のリフォームが行われていれば一部補助対象となります。長期優良住宅リフォームでは、既存住宅が長期優良住宅認定を受けるか認定取得に向けた基準を満たすリフォームである必要があります。高齢者住宅改修の場合は申請者または同居の家族が要介護認定を受けていることが要件です。
なお、補助金の対象は新設工事ではなくあくまでリフォーム工事に限定されます。新築や増築では別の補助事業が対象になるため、ガスコンロからIHへの交換はリフォーム補助金の範囲内で検討してください。
補助金申請の手続きと必要書類
申請は施工業者が行うため、まず補助金を扱う登録業者を選ぶことが第一歩です。登録業者が交付申請書を作成し、リフォーム内容や費用を申請用サイトに提出します。申請には建物の登記事項証明書や図面、見積書・契約書の写し、家族構成がわかる書類（子育て世帯用）などの書類が必要です.
- リフォーム業者を選定し、補助金申請の可否を確認する。
- 業者が交付申請書を作成し、国の審査を受ける。
- 交付決定通知を受け取ったらリフォーム工事を実施する。
- 工事完了後、完了報告書や領収書などを提出し、補助金を受け取る。
工事着工前に必ず申請手続きを完了させ、交付決定を受けてから工事を開始しましょう。着工後の申請は認められません。
IHへの交換工事のポイントと費用
IHクッキングヒーターへの交換には電源設備の整備が欠かせません。一般家庭用の200V対応の回路が必要となるため、既存の分電盤に空きがない場合は盤の増設や幹線の改修が必要です。
またガス配管工事（閉栓・撤去）と電気工事の両方を業者に依頼する場合、工事費用が高くなることもあります。
ガスコンロとIHでは性能面にもいくつかの違いがあります。以下の表に主な比較を示します。
| ガスコンロ | IHクッキングヒーター | |
|---|---|---|
| 加熱方式 | 炎による加熱 | 電磁誘導（電磁波）による加熱 |
| 安全性 | 火力が目視できるが火傷・火災リスクあり | 火を使わず安全（誤作動防止機能も搭載） |
| 掃除のしやすさ | コゲやこぼれが生じるため掃除に手間 | フラットな天板で汚れがふき取りやすい |
| 初期費用 | 本体価格が比較的安価なものが多い | 本体＋設置工事で費用が高め |
| ランニングコスト | ガス料金が必要（プロパンは高め） | 電力料金が必要（電力会社プランで変動） |
以上のようにIHは安全性と掃除の容易さで優位ですが、導入コストが高く電気容量の確保が必要です。一方でガスは比較的本体価格が安いものも多いですが、炎による事故リスクの管理が必要です。
どちらを選ぶかは、ライフスタイルや住宅設備の状況を考慮して比較検討しましょう。
交換工事に必要な設備・費用の目安
具体的な工事費用は設備の仕様や設置条件により異なります。一般的な例として、電気工事が比較的簡単な場合でも数万円の追加費用が発生します。既存の分電盤から新たに200V回路を取り出せれば20～30万円前後で収まる場合もありますが、分電盤の増設や幹線の引き直しが必要になると工事費用は50万円以上になることもあります。
またビルトインIH本体の価格も機種によって異なります。自動調理機能付きIHは数十万円～100万円超える機種もあります。下取りするガスコンロがあれば処分費用が省ける場合がありますが、レンジフードの同時交換や配線工事費用は別途必要です。事前に見積もりを複数社から取り、補助金を差し引いた自己負担額を確認しておきましょう。
施工時の注意点
IH交換の際には設置環境の確認が大切です。設置スペースに段差や障害物がないか、IH本体の寸法がキッチンに合うかを確認し、事前に調整しておきましょう。
特に戸建て住宅では屋内配線の経路確保やブレーカー容量のチェックが重要です。分電盤に定格以上の負荷がかからないよう、エアコンやその他の電気機器の消費電力ともバランスをとります。
【重要】補助金の申請は工事着工前に必ず行ってください。事前申請をせずに工事を始めると補助対象外となり、後から申請しても補助金は受け取れません。
また、IHヒーターの導入と並行して行うリフォームも検討しましょう。たとえば窓断熱（内窓設置）やキッチン周辺のバリアフリー化などは高い補助率で支援される場合があります。これらを組み合わせることで補助額の合計を増やし、自己負担を減らして効率的に工事を進められます。
【補助額の合計条件】中心の補助制度では、対象となるリフォーム項目の補助額合計が5万円以上でなければ申請できません。ガスコンロからの交換だけでは15,000円分しか補助対象にならないため、レンジフードの交換（13,000円）や内窓設置（11,000～17,000円）など他の工事と組み合わせる必要があります。
地方自治体の補助金事例と活用法
地方自治体でも省エネリフォームに対する独自の補助金制度を用意している場合があります。地域によって補助金の種類や条件が異なるため、お住まいの市区町村の情報を確認することが大切です。
多くは年度ごとに制度が更新されるため、自治体の広報やホームページで最新情報をチェックしましょう。
主な自治体の補助金事例
一例として東京都渋谷区では、リフォーム工事費の20%を最大10万円まで補助する制度があります（工事費5万円以上が条件）。埼玉県富士見市ではリフォーム費用（税抜200万円以上）の5%を上限10万円まで補助する事例があります。また神奈川県横須賀市では二世帯住宅へのリフォームに対して費用の50%を最大30万円まで補助する取り組みがあります。これらは一例であり、各自治体は独自の支援額や条件を定めているため、具体的な数字や対象工事については自治体発表の公的資料で確認してください。
| 自治体 | 補助率 | 上限額 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 東京都渋谷区 | 工事費の20% | 10万円 | 工事費5万円以上で適用 |
| 埼玉県富士見市 | リフォーム費の5% | 10万円 | 税抜200万円以上の工事が対象 |
| 神奈川県横須賀市 | リフォーム費の50% | 30万円 | 二世帯住宅対応リフォームで適用 |
これらの自治体補助金は対象工事の範囲が限られていたり、申請窓口が異なったりするため、詳細は各自治体に問い合わせる必要があります。
リフォーム計画を立てる際は市区町村ごとの補助制度も同時に検討し、国の補助金と併用できるものがないか調べてみましょう。
自治体補助金の探し方と最新情報
自治体の補助金は、毎年度新しい制度が発表されることがあります。市区町村の公式ウェブサイトや広報誌で「住宅リフォーム補助金」「省エネリフォーム助成」などの情報を検索し、最新の公募要領を必ず確認してください。窓口や申請方法は自治体によって異なり、受付期間内に申請書類を提出する必要があります。
また、民間のリフォーム業者が自治体補助制度に詳しい場合もあるので、依頼予定の業者に確認してみるのも有効です。
補助金申請時の注意点
国・自治体を問わずリフォーム補助金には共通の注意点があります。まず、リフォーム工事の実施には必ず登録業者の利用が必須
です。一般消費者が直接申請することはできないため、契約前に施工業者が補助金登録をしているかどうかを確認しましょう。
業者が未登録の場合、その制度の対象にはなりません。
前述のとおり、補助金の申請は必ず工事着工前に行う必要があります。
着工後には遡って申請できないので、交付申請書類の提出と交付決定を受けてから工事に着手してください。また、補助額の合計要件を満たしていないと補助対象にならないことにも注意が必要です。ガスコンロからの交換のみであれば15,000円の補助だけでは条件未達になる例が多いため、10万円を超える設備投資を計画するなら、あらかじめ必要な補助対象工事を組み込んでおきましょう。
最後に、補助金制度は年度ごとに予算上限に達し次第受付が終了されることがあります。計画が決まり次第、早めに申請手続きを進めることをおすすめします。
まとめ
ガスコンロからIHへの交換は、安全性や利便性の向上につながる一方、工事費用が高額になることがあります。
2025年の補助金制度では、自動調理機能付きのIHクッキングヒーターに15,000円の補助が用意されており、他のリフォームと組み合わせれば最大60万円（子育て世帯）の補助を受けることが可能です。
補助金を受けるには登録業者による事前申請が必須であり、着工前の手続きと補助条件の確認を怠らないようにしましょう。
自治体独自の助成金も活用しながら、計画的にリフォームを進めることで、ガスからIHへの切り替えをお得に実現できます。